ITｴﾝｼﾞﾆｱのためのNetMarketingの教科書

S21HTでＦＸチャート表示

moriikumo9 — Fri, 23 Jan 2009 05:56:59 +0000

ネットマーケティング入門書紹介

admin — Sat, 15 Nov 2008 06:58:08 +0000

１．ネットショッピング関連書籍

成功事例でみるモバイルコマース&プロモーション―顧客獲得からケータイ通販まで

米国から新聞広告不況がやってくる？

yorisada — Mon, 23 Jun 2008 00:29:15 +0000

第一四半期（2008年1月ー3月）、米国の新聞広告の数字があがってきた。

この流れは、日本にも波及しそうな気が・・・・・

＊米新聞社の1-3月期広告売上高の前年同期比

McClatchy Co. -15.3%
Tribune Co. -11.0%
Washington Post -11.0%
New York Times Co. -10.6%
Gannett Co. -10.2%
Lee Enterprises Inc. -5.7%
GateHouse Media Inc. -4.2%

（※出所：Bloomberg.com）

広告会社からのオリエン

yorisada — Sun, 15 Jun 2008 07:26:20 +0000

■広告会社の営業マンからサイト制作会社担当者へのオリエン

　再来月、クライアントが2ドアクーペの新車を発表するので、新車発表用に特設サイトを作って欲しい。
メインターゲットは20代・30代のビジネスマンで彼らの好奇心を煽りたいのでティザーサイトにしたい。

新車発表会の1ヶ月前からサイトを立ち上げ、毎週少しずつ、新車のコンテンツをチラ見せしていきたい。
バス戦略も考えており、自動車業界に関わる著名人3名に、毎週ブログを書いてもらう予定です。そのブログを見て、一般の方にもブログを書いてもらうクチコミ効果も期待したい。
また、どのサイトからキャンペーンサイトに見にきているかを毎日知りたいので、トラッキングシステムも導入して欲しい。もちろんリスティング広告も実施するのでキーワード毎に効果測定もして欲しい。

今回発表する新車の価格は約700万円程度の高級車なので、ブランドイメージは大切だが、シズル感も出すよう心がけて欲しい。

サイト制作予算はコミコミで900万円でお願いしたい。
クライアントもＢＴＬ戦略として、このＷｅｂサイトは非常に重要な位置づけだと考えており、我々広告会社としても必ず成功させたい。とりあえず、ナルハヤで見積書を出してください。

広告業界用語

admin — Wed, 04 Jun 2008 09:41:05 +0000

広告業界独特の用語

「mixiとの違いは実名でのつながり」─Facebook日本語版がスタート

admin — Mon, 26 May 2008 06:27:37 +0000

Facebookは19日、都内で記者説明会を開き、同社が提供するSNSサイト「Facebook」が日本語に対応したことを発表した。日本国内からFacebookにアクセスするとサイトが日本語で表示される。すでに英語版を利用しているユーザーはアカウントページから言語の設定をすることで、日本語表示に切り替えることができる。

　創設者兼最高経営責任者であるMark Zuckerberg氏は、「Facebookは多くの情報を、多くの人と共有化するということを目的にしている。今回日本語サイトを提供できることを非常に喜んでいる」と述べ、2004年2月のサイト創設以来、4年間で成長してきた経緯を説明した。

Mark Zuckerberg氏

Google、サードパーティのディスプレイ広告の受け入れを発表

admin — Mon, 26 May 2008 06:26:47 +0000

5月19日の公式ブログのエントリによると、今回の配信の受け入れは、サードパーティを利用してオンラインキャンペーンを行っていたAdWordsの大手広告主の要望によって実現したもの。Googleは、広告掲載ポリシーを遵守しているかをチェックするプロセスを構築していなかったため、これまでサードパーティの広告を受け入れてこなかった。

　今回Googleは、アドサーバを提供しているDoubleClick（DFA）とMediaplexのほか、リッチメディアエージェンシーと調査会社10社を認定。これらの広告を許可することによって、より多くの広告がコンテンツネットワークに配信され、広告主とサイト運営者双方のメリットにつながるとしている。

　Googleは第一段階として、北米地域で英語の広告に限定して運用を開始するが、今後はほかの言語にも拡大していく。サードパーティの広告は、広告レビューセンターで承認するかブロックするかを管理することができる。

米ブライトコーブ、電通、Jストリームら5社が新会社設立

admin — Mon, 26 May 2008 06:25:31 +0000

インターネットでの動画配信が普及するにつれて、コスト効率や品質はもちろん、様々なニーズに対応できる動画配信プラットフォームが求められるようになっている。ブライトコーブの動画配信プラットフォームは、動画コンテンツ管理、カスタマイズ可能な再生画面作成、配信、広告モデル、視聴分析といった機能が含まれたアプリケーション･プラットフォーム。新会社は、ネットを通じてアプリケーション・プラットフォームを提供する「PaaS（Platform as a Service）」モデルでサービスを展開する。

　今回の設立合意によって、電通、サイバー・コミュニケーションズ、Jストリームの3社は、日本におけるブライトコーブサービスの販売権を取得。自社サイトで動画配信サービスを提供する事業者への販売と動画配信サービス市場の開発に取り組む。ブライトコーブ株式会社の設立は2008年6月の予定となっている。

博報堂、「株式会社秋田博報堂」を設立

admin — Mon, 26 May 2008 06:24:15 +0000

「秋田博報堂」は、株式会社盛岡博報堂の営業部門「秋田博報堂」として業務を開始していたが、今回、営業力の強化と地元クライアントへのサービス向上などを目的として機能を移管し、新会社「秋田博報堂」を設立した。新会社の営業開始日は、7月1日を予定している。

電通が組織改革、本部制を廃止して「局」体制に移行

admin — Mon, 26 May 2008 06:23:29 +0000

新しい組織体制への移行は、クロスメディアに対応した統合的なソリューションを提供していくために、組織間やグループ会社との壁を低くし、グループ全体で事業推進に取り組む柔軟な体制を構築するのが目的。

　今回は「人材育成推進センター」、「消費者研究センター」、「メディア・コンテンツ計画局」など、20の組織が廃止となり、「クリエーティブ開発センター」「コミュニケーション・デザイン・センター」「ストラテジック・プランニング局」「マーケティングサービス事業局」など15の組織を新設している。株式会社電通総研は、消費者研究センターの一部と統合して「電通総研」として社内組織化したほか、多数の組織を改組、改称している。